PDF 変換 ソフトの真相

最近になって、その流通過程を疑問視するところから、産地直送などの試みも始められているようだ。
しかし、いかに産地直送が流通コストを抑えるからといって、商品の種類や購入の手間などによって、大きく拡大していない現状もあるという。
その流通過程を急激に変えようとしているのがインターネットである。
まず、インターネットの流通は、通信販売から始まっている。
これまでの通信販売は豪華な印刷カタログやチラシを大量に配布し、電話やFAXで受注するのが、ほぼ一般的な形態だった。
それを根底から覆したのがインターネットを利用した通信販売なのだ。
インターネット上での通信販売は、豪華なカタログを印刷する必要もない。
しかも、受注はオンラインでも可能なため、そのまま在庫処理コンピュータにデータを送ることもできる。
通信販売の管理コストや媒体コストを、飛躍的に低減できるというメリットは、おそらくインターネットだけのものだろう。
しかも、商用パソコンネットでの販売と違って、商品の写真を文字と組み合わせ、あたかも電子的なカタログのように購買意欲を喚起することも可能だ。
アメリカをはじめ日本でも、インターネットを活用した通信販売が脚光を浴びているのも、ごく自然なことといしかし、さらにインターネットが普及し、販売活動に活用する企業が拡大すると、それは必然的に流通過程そのものを大きく変えることになる。
現段階でインターネットで商品を販売するには、なんの制約もない。
単純に考えても、製造者がインターネットで、直接、消費者に販売することは、まったくの自由なのである。
製造者と限定しなくても、それまで販売店にのみ卸していた問屋が、インターネットを通して消費者に販売するのも可能なのだ。
つまり、インターネットは、なんの制約もない販売ルートとなるのである。
加えて、インターネットは、顧客確保に欠かせない双方向性という機能をあわせもっている。
顧客は、電話やFAXという他の媒体手段を使わなくても、オンラインで注文でき、しかも、それは電子データとして蓄積されることで、顧客データベースとしても機能する。
たとえ製造者が一人であっても、インターネットを使って、数多くの固定した顧客を確保するのも不可能ではない。
インターネットを活用すれば、従来の流通ルートに制約されることなく、簡単に、産地直送が実現するし、また、消費者の声も、直接、届くことになるわけだ。
現段階では、まだ、製造企業が、直接、インターネットで販売している例は多くはないし、価格的なメリットもそうあるわけではない。
しかし、今後、決済システムが整備されるとともに、産地直送型の販売は拡大し、インターネット五〇〇〇万人のユーザーが、そのまま大きなマーケットとなる日も、そう遠い未来ではないだろう。
インターネット、いや電子ネットワークそのものを広告媒体として位置づけるのには、さまざまな議論がある。
定額制が打ち出されてはいるものの、電話料金が高い我が国において、接続料金を払ってまで広告を見せられることに疑問を呈する声は多いし、電子ネットワークをメディアとして考え、広告の位置づけを明確にしていく方向性も、いまだ曖昧なままである。
その意味でインターネットを広告媒体として位置づけると、将来に問題を残すだろう。
しかし、インターネットを企業からの情報発信の媒体と位置づけると、その可能性は大きくひろがるし、きわめて有効な情報発信媒体となる。
広告と企業からの情報発信は、同じ意味のように思えるかもしれない。
もちろん、訴求という視点からは似たような側面は多いし、販売促進や認知度の向上という目的も、究極的には同じである。
しかし、大きく違うのは媒体の要素である。
新聞や雑誌広告は紙面も限られているために、どうしても「売る」「知られる」という目的を全面的に追求したものになりがちであるし、電波媒体もそうだろう。
しかし、インターネットでは、基本的には情報量に制約はない。
必要ならば、どんなに膨大なスペックでも発信することができるし、文字情報や静止画・音声・動画で、詳細な情報を発信できる。
したがって、インターネットでの企業情報は、正確で詳細な情報を発信するところに目的があり、その結果として販売促進や認知度の向上につながるのだ。
「売る」「知られる」を目的とした広告と、正確で詳細な情報を発信する結果として「売れる」「知られる」インターネットは大きく違う。
したがって、インターネット上での企業情報の発信は、案内書や製品カタログに似ているかもしれない。
しかし、それらは印刷媒体である以上、ページ数の制約もあるし、音声や動画を掲載することはできない。
その意味で、インターネット上での企業情報の発信は「電子カタログ」と呼べるものかもしれない。
要するに、的確かつ詳細に企業像なり製品像を伝えるために、文字・静止画・音声・動画を駆使するわけである。
現在、そのような企業情報を発信しているホームページは限りなくある。
いまや、企業のホームページは、ひとつの時代的な流れとなっているといっても過言ではない。
それらのホームページひとつひとつからは、それぞれの企業像が、豊富なデータや画像などで発信され、的確で詳細な企業情報を発信している。
しかし、考えてみれば広告の原点も、的確かつ正確な情報を提供し、販売促進などを実現することにあったのではないだろうか。
そうしてみると、インターネットを活用した企業情報の発信は、広告の原型といえなくもないし、そのために、今後、雑誌や週刊誌の広告やテレビのCMのように、「売る」「知られる」を目的としたものに変化していく危険性はあるし、そうなってはインターネットの発展を妨げてしまう場合もないわけではない。
そうならない道は、企業が積極的に詳細な情報を発信しつづける以外にない。
一般的に日本の企業の場合、情報を公開することを拒む傾向にあるといわれている。
その傾向のまま、発信する情報を取捨選択するあまり、いつのまにか結果が目的となってしまう可能性がないとは断言できない。
もちろん現段階ではホームページを開設した企業は、積極的に情報を発信している。
このまま、詳細で的確な情報を発信し、広告の位置づけそのものが変わることを願わずにいられない。
マーケティングの基本となるのはデータだといわれる。
勘や経験に頼ったマーケティングではなく、消費者の動向を科学的に分析してこそ、マーケティングも可能であるという。
そのために、サンプリングなど、さまざまな方法でマーケティングリサーチが行われ、データを蓄積し解析されてきた。
もちろん、それらの方法は今後も有効であり、活用されるであろう。
しかし、インターネットに目を向けると、そこには約五〇〇〇万人の消費者が存在し、しかも、電子的につながっているのである。
それらのインターネットユーザーからレスポンスを集め、データ化することは容である。
そもそも電子化されたデータが双方向でやりとりされているのである。
アンケート用紙の集計、テープおこしなど、一部で続けられている労力を必要とする作業はいっさい必要大規模なサンプル数を集められる“電子アンケートないし、しかも、電子化してあるために、その後の解析も容易である。
つまり分析の手間と時間も飛躍的に軽減できる条件にあるのが、インターネットなのだ。
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